愚直に、誠実に。 「巨人の力」で、社会の明日を支え続ける。
代表取締役CEO　塚本よりご挨拶

「人の手に、巨人の力を。」が導く、幸せづくり

私たち堀内機械のビジョンは、「人の手に、巨人の力を。」です。 もし私たちが「どんな仕事をしているのか？」と問われたなら、胸を張ってこう答えます。『“機械の巨人”の手を作って、世界を守っているんだ』と。ショベルカーやブルドーザーなどの建設機械。日本のモノづくりを支えるプレス機や工作機械。さらには航空機や自動車の部品に至るまで。 私たちが作り出す液圧（油圧、水圧）シリンダは、そうした機械たちに、生身の人間には到底不可能なパワーを与え、社会のインフラを根底から支えています。では、なぜ私たちは「巨人の力」を提供するのでしょうか。 それは、単に重いものを動かすためではありません。その力によって、社会の安全を守り、人々の暮らしを豊かにしたいからです。私たちの根底には、創業以来の経営理念である『ものづくり、人づくり、幸せづくり』があります。 愚直に「ものづくり」に打ち込むことで、社員自身が成長し（「人づくり」）、生み出された製品が社会の役に立つことで、関わるすべての人々を笑顔にする（「幸せづくり」）。 私たちが掲げる「巨人の力」というビジョンは、この「幸せ」を実現するための、私たちの誓いなのです。

先人たちが築いた「揺るぎない基盤」の上で
おかげさまで、私たちは産業機械向け油圧シリンダにおいて、国内トップクラスのシェアと技術力を評価いただけるまでになりました。 現在、私たちが情熱を注ぐインテリジェントシリンダは、巨人に「知性」と「心」を、モーター駆動油圧シリンダは、油圧シリンダに力強く脈打つ「心臓」を授けようとする取り組みの結晶です。しかし、この現在の姿は、一朝一夕にできたものではありません。創業家出身の堀内前会長をはじめ、長い歴史の中で数え切れないほどの先人たちが、油まみれになりながら技術を磨き、お客様との信頼を一つひとつ積み重ねてくれた結晶です。 私たちは今、この重く、しかし希望に満ちた「タスキ」を預かる責任を深く肝に銘じています。私たちの使命は、先人たちが築き上げ、そして幅広いお客様のご支持に支えられてきたこの素晴らしい基盤に深く感謝し、それを今の時代に合わせてより輝かせ、国内最高の液圧シリンダグループとして、次の世代へと引き継ぐことにあります。

「愚直なものづくり」への誇り
この使命を果たすために、私たちが何より大切にしている精神。 それは、「愚直さ」です。時代がどれほどデジタル化し、AIなどの技術が進化しても、私たちの根幹にあるのは変わりません。 派手なパフォーマンスよりも、確かな品質を。近道を探すよりも、一歩ずつの改善を。 不器用に見えるかもしれませんが、目の前の製品に誠実に向き合い、真面目に努力を積み重ねること。その誠実な仕事への向き合い方こそが、技術と心を磨き、お客様からの信頼を守り抜く唯一の道であると確信しています。 私たちは、この「愚直さ」に誇りを持ち、確かな技術と誠実な対応で、これからも社会の発展に貢献してまいります。

今後とも、堀内機械グループに変わらぬご支援とご指導を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

小さな力を大きなパワーに変える駆動源として製造現場を支える誇り。
品質と価格と納期を追求するモノづくりへのこだわり。
お客様の期待に応えられたときの喜び。
そうした思いを原動力に、産業の発展と豊かな社会の実現に貢献する堀内機械。
現場の課題を解決する高度な提案力と開発力には定評があり、なかでも漏油予知機能付き油圧シリンダ「シグナリーク」は、
超モノづくり部品大賞 機械・ロボット部品賞（※）を受賞するなど、高い評価を受けています。
こうした実績は、堀内機械の持ち味でもある、やってみなはれの精神の賜物。
私自身も堺工場の組立工程の一担当からスタートし、何事に対しても常にできない理由よりできる方法を考えながらここまで
やってきました。たとえ失敗しても、そこから何かを掴み、再び起き上がることができる人なら、活躍のチャンスは必ずあります。
意欲あふれるみなさんとともに、新しい堀内機械を作っていけることを楽しみにしています。

（※）モノづくり日本会議と日刊工業新聞社が主催する贈賞制度で、日本のモノづくりに寄与する卓越した部品・部材に贈られる賞

小さな圧力で大きな力を生み出す産業用油圧シリンダの国内トップシェア企業。
シリンダをクラウド管理するシステムを開発するなど、IoT化を進め、
ロケットやダム、自動車、スマートフォンなど、あらゆるモノづくりを支えています。
また、海外製品との競争を勝ち抜くべく、業界内の中小零細企業と協力し、
互いの強みを生かした製品づくりを推進するプラットフォーマー化を指揮。
業界のリーディングカンパニーとして、日本のモノづくりを守り、進化させる取り組みも進めています。